2016年08月

2016年08月30日

新型iPhoneを9月7日午前に発表へ 米アップル、イヤホン無線接続や防水機能など装備 

新型iPhoneを9月7日午前に発表へ 米アップル、イヤホン無線接続や防水機能など装備 


【ワシントン】米アップルは29日、毎年恒例の新製品発表会をサンフランシスコ市内で、9月7日午前10時(日本時間8日午前2時)から開くことを明らかにした。スマートフォン「iPhone(アイフォーン)」の新モデルのほか、投入から1年半がたった腕時計型端末「アップルウオッチ」のモデルチェンジも発表されるとみられている。

 米メディアでは発表が予想されている新型iPhoneについてさまざまな観測が報じられている。それによると、デザインは大幅な変更はないものの、やや薄くなる。防水機能を備え、イヤホン端子がなくなり、無線で接続するほか、カメラの性能も向上するという。

 米紙ウォールストリート・ジャーナル(電子版)は「アップルは初代iPhoneの発売から10年にあたる2017年により大きなデザイン変更を計画している」と報じている。

 アップルは2016年4?6月期にiPhoneの世界販売台数が前年同期比15%減となった。初代の投入以来初めての2四半期連続の減少で、新型投入で巻き返しが図れるか注目されている。
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ソニー、柄変えられる腕時計の第2弾 ネットで予約購入者集まれば販売


ソニーは29日、自分の好みで文字盤とベルトの柄を変えられる時計「FES Watch」の第2弾「FES Watch U」の市販に向け、インターネットを通じて不特定多数の消費者から資金を募りながらニーズを探り、開発に役立てる「クラウドファンディング」を開始した。期間は10月7日までの約1カ月半。目標額2千万円を達成できれば、予約購入者に平成29年4月以降に製品を出荷する。

 既に市販されている「FES Watch」は文字盤とベルトを1枚の電子ペーパーで作り、デザインをプリセットされた24パターンから選ぶことができる。

 第2弾商品はプリセットされたデザインを12パターンに減らす代わりに、専用のスマートフォンアプリ(応用ソフト)から好きなデザインを追加購入し、最大24のデザインが保存可能。消費者の選択肢の幅を増やす。

 クラウドファンディングとネット通販を展開するサイト「First Flight(ファースト・フライト)」で予約購入する仕組み。ラインアップはブラック(5万9940円)、シルバー、ホワイト(各4万9680円)の3種類。


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ロボホンでタクシー呼べるよ!シャープが新アプリ、31日からサービス開始

シャープは29日、ロボット型携帯電話「ロボホン」に、タクシー配車やレシピ検索ができる新たなアプリを追加すると発表した。31日からサービスを開始する。

 配車アプリは日本交通と連携。まずは東京23区と周辺からサービスを開始し、順次エリアを拡大する。利用者が「タクシー呼んで」とロボホンに指示すると、GPSで現在地や近くのランドマークを認識。「○○に呼んでいい?」と聞き返して、近くにいるタクシーを配車する。背面のタッチパネルに表示された地図上で配車場所を確認することもできる。タクシーが付近に来ると「そろそろ到着しそうだよ」と知らせる。

おすすめ料理の作り方も〝伝授〟

 レシピ検索では、レシピサイトからおすすめ料理の作り方を、手順ごとに音声で紹介。ゆでたり、蒸したりしている調理の待ち時間には、音楽に合わせて踊る。

 また、31日からロボホンの着せ替えパーツも発売。2種のパーツを取り換えることで、8パターンの色に着せ替えられるようになる。同社広報は「対話機能や新たな動きも加わって成長しています」とロボホンをアピールしている。
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2016年08月29日

東京五輪へ準備加速=ICTをフル活用―日本企業

東京五輪へ準備加速=ICTをフル活用―日本企業

日本の成長戦略になるか? IoT と 6-Tech と その周辺 メモ


リオデジャネイロ五輪が終わり、2020年夏の東京五輪・パラリンピックが4年後に迫った。大会を盛り上げるため、日本企業は得意の情報通信技術(ICT)をフル活用する方針だ。あらゆる機器がネットワーク化される「モノのインターネット(IoT)」や3次元(3D)映像を駆使。臨場感のある映像や競技データの即時配信など、観戦を一段と楽しめる技術の実用化を目指す。

 20日以上をかけ、3000キロ以上を走る自転車レース、ツール・ド・フランス。NTTの情報システム子会社「ディメンションデータ」(南アフリカ)は、15年から全選手の自転車にIoT端末を装着。走行速度や選手間の距離、風向きなどのビッグデータをリアルタイムで収集し、テレビなどに配信している。映像だけでは伝えられない駆け引きが分かり、五輪競技への応用が期待されている。

 NTTはパナソニックと組み、3D映像のほか、視聴者が好きな視点で競技を見ることができるサービスを開発中だ。例えばサッカーの試合では、ベンチ付近やゴール裏などグラウンド周辺に複数のカメラを設置。視聴者は好きな角度で観戦できるようになるという。ボールを蹴る音やタックルの衝突音を拾う技術などと組み合わせれば、より臨場感が高まる。

 パナソニックは、小型無人機(ドローン)を活用し、競技場に浮かび移動する大型バルーンのシステムを開発した。バルーンは上空からの映像を撮影するだけでなく、競技の映像やデータを映し出すことができる。

 富士通は、体操競技の採点支援技術の開発を進めている。肉眼では追えない高速回転の技を、立体的に高精度で捉える3Dレーザーセンサーで数値化。判定精度の向上だけでなく、データの観戦者向け配信も視野に入れている。

 20年には広く普及していると予想されている仮想現実(VR)。自宅などでヘッドマウントディスプレーをかぶると、選手を間近で見ているような映像が楽しめるといい、ソフトバンクなどが映像配信事業の開始に向け準備している。 



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2016年08月26日

このデータどう読む?  ソーシャル化とモバイル化でも、「日本の特異性」が一段と進む

このデータどう読む?  ソーシャル化とモバイル化でも、「日本の特異性」が一段と進む

 ソーシャル化とモバイル化が加速し、インターネットの世界がこの数年の間にすっかり様変わりしてきた。先進国だけではなく新興国も含めてである。世界中のインターネットユーザーが今や、モバイル端末(主にスマホ)からSNSを介してネットに接するのが当たり前になってきたのだ。

 かつてソーシャルやケータイのサービスで先行していた日本が、「ソーシャル+モバイル」時代においてもトップランナーとして突っ走ているに違いない。と思っていたのだが、どうも日本はいつもの特異性を発揮して、少し他国とは違った道を歩んできているようである。

 インターネットユーザーのうち、SNSを利用している割合を国別に見てみよう。英調査会社GlobalWebIndex(GWI)によると、グローバルのオンラインユーザー(16~64歳)の93%は、少なくとも一つのSNSアカウントを有しているとレポートした。注目すべきは、図1で示す国別(34カ国)のSNS利用率である。日本は、グローバル平均より20%も下回る約70%と、特出して低いことだ。面白いことに、インド、インドネシアなどのアジア諸国、ブラジル、アルゼンチンなど南米諸国、サウジアラビア、UAEなどの中近東諸国では、ほとんどが95%前後と極めて高い。つまり、多くの新興国・開発途上国では、事実上、「インターネットユーザー=ソーシャルメディアユーザー」となっている。


(ソース;GWI)
図1 インターネットユーザーのSNS利用率。国別で比べると、日本の低さが際立っている

 こうしたインターネットユーザーは、平均すると異なった7種類のソーシャルメディア・アカウントを保有するという。先に紹介した新興国・開発途上国では、図2に示すように、一人当たり8種類以上のアカウントを持っている。一方日本では、約2種類とずば抜けて低い。バーチャルなソーシャルメディアに寄り付かずにリアルワールドを満喫している高齢者が多いせいかもしれない。


(ソース:GWI)
図2 インターネットユーザー一人当たりのSNSアカウント保有数。Facebook、YouTube、Facebook Messenger、Twitter、Google+、WhatsApp、Instagram、LinkedIn、Pinterest、Line、Snapchatなどの中から、何種類のアカウントを保有しているかを示している。ほとんどの国のユーザーは平均で6~9個のアカウントを有しているが、日本では約2個と非常に少ない。

 国別のSNS利用率を、総務省が発行した「平成28年版 情報通信白書」でも調べていたので、図3と図4で紹介する。日本以外に米国、英国、ドイツ、中国、韓国も調査し比較しているが、やはり日本が最も低い。確かに日本の高齢者(60代)のソーシャルメディア無視が目立つ。図1のGWIの調査では、世界中の高齢(45~64歳)のネットユーザーの85%がソーシャルメディアのアカウントを持っていることになっているのだが。ただ図4に示すように、最もSNS利用に熱心な20代~30代でも、日本は他国に比べて低い。


(データソース:平成28年版 情報通信白書)
図3 国別のソーシャルメディア利用率。20代、30代、40代、50代、60代のそれぞれの回答結果を、各国の各世代の人口比で加重平均したもの。


(データソース:平成28年版 情報通信白書)
図4 日本、米国、中国における年代別のソーシャルメディア利用率

 このように日本人ネットユーザーはソーシャルメディアを利用する割合が低いだけではなくて、さらに一人当たりの利用時間も短いようだ。GWIなどの調査結果(2016年1月)でも、日本人の一日当たりのSNS利用時間は、図5のように、0.3時間(約18分)と他国と比べて極端に短い。他国はすべて1時間以上となっており、多くの新興国では3時間前後となっている。日経新聞でさえも、"Japanese spend least time on social media worldwide"と伝える。GWIの調査法を精査していないので何とも言えないが、日本人の利用時間はもう少し長いように思える。

日本でもSNSの利用が年々活発化しているのだが、グルーバルに見れば活発度が相対的に極めて低いのは間違いなさそう。その流れを支えるモバイル環境でも日本は特異性を発揮している。同じくGWIが、モバイル端末からのインターネット利用時間を国別で比較していたので、図6に掲げておく(PCからのインターネット利用時間も示されていたが、ここでは省く)。


(ソース;GWI,we are social)
図6 モバイル端末からのインターネット利用時間

 日本人のモバイル端末からのインターネット利用時間は、0.6時間(36分)と短い。他国では1時間から4時間までとバラついているが、日本と比べると圧倒的に長い。特に目立つのは、新興国の多くは3時間前後と長いことだ。つまり新興国では、
「モバイル利用時間=インターネット利用時間=SNS利用時間」
となっている。

 日本を含むネット先進国では、「固定通信網+PCインターネット」時代から始まり、「低速モバイル網+フィーチャーフォン・インターネット」との長い並走を経て、最近の「高速モバイル網+スマートフォン・インターネット」時代に入っている。このため高齢化でも先行する先進国では、PCインターネットを主に利用する人が多く、また馴染みのフィーチャーフォンを使う高齢者も少なくない。

 一方、新興国・開発途上国では、「固定通信網+PCインターネット」時代を事実上バイパスし、一気に「モバイル網+スマートフォン/フィーチャーフォン・インターネット」時代に突入している。このため、インターネットユーザー=モバイルオンリーユーザーとなっている。ネットサービスも、ポータル全盛時代をバイパスしてソーシャルメディアを享受することから始まっている。新興国のほうが先進国よりも、モバイル端末やSNSの利用率が高くなっているのもうなずける。

 日本が新興国だけではなくて先進国と比べても、ずば抜けてSNS利用率が低くモバイル・インターネット利用時間が短いのは、超高齢化と保守性、それに既得権者を大事にする政策のためなのか。今年の情報通信白書で調べた、スマートフォンおよびフィーチャーフォンの利用率でも、日本が際立っていた。フィーチャーフォンからスマートフォンへのシフトが鈍くなってきており、フィーチャーフォンの利用率が40%と他の先進国と比べても高止まりしている。。逆にスマートフォンの利用率が60%前後と伸び悩んでいる。先進国では、スマホ利用率とSNS利用率が連動する傾向にあるだけに、日本でSNSが幅広く定着するのはもう少し先か。


(データソース:平成28年版 情報通信白書)
図7 国別のスマートフォンおよびフィーチャーフォンの利用率。ふだん、私的利用のために利用しているモバイル端末を質問した結果である。


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日本の成長戦略になるか? IoT と 6-Tech と その周辺 メモ
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2016年08月21日

便利なGoogleマップをもっと便利にする!とっておきの秘技5

便利なGoogleマップをもっと便利にする!とっておきの秘技5


ちょっとしたお出かけ、会社の飲み会、旅の計画・・・・・・

日常のたくさんの場面で役に立つのがGoogleマップ。

スマートフォンやタブレットで使えば、リアルタイムにナビゲーションを行なってくれるのも便利ですよね。

今回は、便利なGoogleマップをもっと便利にする、とっておき5つの秘技をご紹介します。

知れば、ますます手放せなくなってしまうこと間違いなし。

◆1.モバイル端末に情報を送る

モバイル端末に情報を送る

特に、PCで行先を調べている時、実際に出かける際にもう一度モバイルで調べ直すのは面倒でしょう。

そんな時に役に立つのが「別のモバイル端末に送信」する機能です。

自分の端末をすべて登録しておけば、1つの端末で調べた地図情報をすぐさまほかの端末にも送信できるようになります。

◆2.周辺施設をワンタッチで表示

周辺施設をワンタッチで表示

例えば、ふらっと散歩に出て、なんとなく美味しいものが食べたくなったら?

地元の人に訊いてみるのもいいですが、Googleマップの周辺施設機能を利用するのもひとつの手です。

目的地や現在地を選んだ状態で、周辺施設(例レストラン、バー)を検索すれば、周辺のお店の情報が一覧で出てきます。

直接口コミや営業時間、Wi-Fi有無なんかも分かるので、旅先では重宝することでしょう。


◆3.ラベル追加で記録に残す

ラベル追加で記録に残す

「秋ぐちに浜離宮に行ってみたい・・・・・・」

今すぐではないけれど、近い将来に訪れるであろう場所を見つけたら、ぜひラベルを付けて保存しておきましょう。

ラベル追加で記録に残す

すると、地図上の目的地名と並んで、あなたの作ったラベル名が表示されるほか、「マイプレイス」タブからいつでも参照することが出来ます。

◆4.複数の目的を結ぶ

複数の目的を結ぶ

「浜離宮に行って、新宿御苑をまわって、ついでに代々木公園まで歩いて、最後はもう一回浜離宮に帰って来よう」

訪れたい場所がたくさんある場合、2点ごとのルートを別々に調べてつなぎ合わせる必要はありません。

プラスマーク(+)を押して、行先を行きたい順に並べて検索。すると、全てを繋げたルートをあっという間に教えてくれます。


◆5.マイマップで本格的なオリジナル地図を作る

マイマップで本格的なオリジナル地図を作る

例えば、「旅行に行く祖父母に地図を渡したい」

「海外旅行の予定を地図上に全てまとめたい」

そんな時、知っておいてほしいのがGoogleマイマップ

自分の好きなようにポイントを置いて、ポイント同士を結んで、自動車ルートを描いて、さらにはコメントや距離も書き込めます。地図がいっぱいになったら、新しいレイヤーを追加すれば、もっと書き込めます。

作った地図は「マイプレイス」の「マイマップ」のタブからいつでも閲覧可能です。

以上、Googleマップをもっと使いこなすための5つの秘技でした!

もう手放せる気がしないのは、筆者だけでしょうか?



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2016年08月20日

注目! 【店舗数】セブンイレブンが近畿でもローソン超え

注目! 【店舗数】セブンイレブンが近畿でもローソン超え

コンビニエンスストア大手のセブンイレブンが近畿2府4県の店舗数で大阪発祥のローソンを抜いて1位になったことがわかりました。

セブンイレブン・ジャパンが公表した近畿2府4県の店舗数は、7月末時点で2433店で、ローソンの2393店を40店上回りました。近畿地区では、これまでダイエーの子会社として創業したローソンが大阪・豊中市に1号店をオープンさせて以降、店舗数ではトップを維持していました。セブンイレブンが大阪へ進出したのはローソンより16年後ですが、2014年にJR西日本の駅構内の売店に進出するなど店舗拡大を続け、大阪発祥・ローソンの牙城を崩した形です。


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参考

【店舗数】セブンイレブンが近畿でもローソン超え
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7月売上0・9%減 京都の4百貨店、訪日客単価下落が影響

京都百貨店協会が19日発表した京都市内4百貨店の7月総売上高は、前年同月比0・9%減の225億円だった。一部では夏のバーゲンが堅調だったものの、訪日外国人客による消費単価の下落をカバーできなかった。

 衣料品は正価品の伸び悩みが全体に響き、1・2%減となった。ただ、バーゲンを1週間前倒しした大丸京都店では前年を上回り、京都高島屋でもバーゲンが堅調で紳士服の売り上げが伸びた。

 化粧品は、訪日客の購入がけん引して8・4%増となったが、美術・宝石・貴金属は訪日客の消費額減少で前年並みとなり、一時の勢いが鈍化している。

 食料品は0・4%増だった。改装効果に加え、祇園祭の山鉾巡行が日曜日に行われるなど曜日配列が良かったため入店数が伸び、菓子や総菜の売り上げ増につながった。

 その他雑貨では、人気キャラクター「ポケットモンスター」関連グッズが、スマートフォン用ゲームのヒットを受けて好調だった。

 8月は10日までの総売上高が13・6%減。その後のお盆期間中は好天に恵まれて客数が多かったといい、各店は催事の強化などで巻き返しを図る。

 4百貨店は、大丸京都店、京都高島屋、藤井大丸、ジェイアール京都伊勢丹。京都伊勢丹は、JR大阪駅ビル内商業施設「ルクア1100」に入居している系列店舗の売上高を合算した。
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参考

7月売上0・9%減 京都の4百貨店、訪日客単価下落が影響
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